エントリーモデルからハイエンドモデルまで多様なスマホを取り扱っている「Xiaomi」
ですが、一部ネットなどで危険性が懸念されています。
ではXiaomiのスマホに本当に危険性があるのか、
危険性があるとしたらどういったものなのかなどについて詳しく見ていきましょう。
Xiaomiのスマホに危険性はほとんど無い
一部ネットなどで危険性が指摘されていますが、
現状ではXiaomiのスマホに危険性はほとんど無いと言って良いと思います。
Xiaomiについて色々と調べてみたものの、日本でXiaomiのスマホを使っていて
個人情報が抜き取られたといった情報は出てきませんでした。
スマホに怪しいシステムや装置が仕込まれているといった話も聞きません。
XiaomiはSIMフリースマホだけで2022年度に20万台近くを出荷していますから、
解析や研究が行われているはずです。
解析や研究が行われているのに情報漏洩や怪しいシステム・装置が
見つかっていないので、現状ではXiaomiのスマホは危険性が低いと言えるわけです。
Xiaomiのスマホには技適マークが付いているから安心？
「Xiaomiのスマホには技適マークが付いているから危険性は無い」と
一部ネットなどで言われることがあります。
技適マークは、電波法で定められた技術基準に適合していることを
総務省が証明するマークのことです。
日本では技適マークの付いていない通信機器は使えませんから、
日本で販売されているXiaomiのスマホに技適マークは当然付いています。
ただ技適マークは電波法に違反していないことを示しているだけで、
セキュリティ的に安全であることを示したものではありません。
Xiaomiのスマホに技適マークが付いていることを根拠に、
セキュリティリスクが無いと判断するのは早計です。
Xiaomiが危険性を指摘される理由
危険性が低いXiaomiが一部で危険性を指摘されているのには、
Xiaomiが中国メーカーのスマホだからという大きな理由があります。
日本では中国製品に対して、
大量生産大量消費時代の「安かろう悪かろう」のイメージが強く残っています。
また政治レベルで日中関係があまり良くないこともあって、特にスマホなどの
通信機器において中国製品は危険性が殊更強調されている側面があります。
ただ現在の中国は、
世界中の通信機器メーカーの工場が林立している「世界の工場」です。
世界トップクラスの技術者と技術が集まっており、
通信機器における中国製品は「安かろう悪かろう」ではありません。
むしろ世界的には「Made in China」は高性能機器の象徴と言っても良いぐらいなのです。
一昔前の中国製品に対するイメージが、日本ではXiaomiのスマホにあらぬ危険性を
疑わせる原因となっているのではないでしょうか。
アメリカでの中華スマホの締め出し
アメリカ市場から一部の中華スマホが締め出されたことも、
Xiaomiのスマホに危険性が指摘される理由の1つとなっています。
2019年にHUAWEIのスマホなど通信機器に情報漏洩のリスクがあると、
時のアメリカ政府が指摘します。
このアメリカ政府の指摘を発端として、アメリカに近しい国を中心にHUAWEI製品の
利用を取りやめる企業が続出したのです。
日本ではHUAWEI製品が現在でも販売されていますが、
大手携帯キャリアは公式には取り扱っていません。
アメリカではHUAWEIに加えてZTEも危険視されており、
これが日本でXiaomiを含めた中華スマホ全体を危険視する要因となっているわけです。
確かにHUAWEIとZTEはアメリカで危険視されていますし、
HUAWEIに至っては現在もGooglePlayが使えないなどほぼ排除されています。
しかし同じ中華スマホでもXiaomiとOPPOに関しては、アメリカ政府は特に危険性を
指摘しておらず、アメリカ市場でも危険視はされていません。
HUAWEIやZTEの問題が中華スマホ全体の問題と捉えられてしまい、
日本でXiaomiが危険性を指摘される現状となっているのです。
Xiaomiもアメリカで規制を受けたことがある
現在アメリカで特に危険視されているのはHUAWEIとZTEですが、
実はXiaomiも一時危険視されて投資規制の対象となっていました。
2021年にアメリカ国防省が、中国軍に技術や資金を提供しているとして
Xiaomiを含む9つの中国企業を投資規制の対象に加えました。
しかしXiaomiは中国軍との関係を明確に否定、
投資規制を不服としてアメリカの連邦地裁に提訴します。
連邦地裁はXiaomiの主張を認めて、
アメリカ国防省にXiaomiへの規制措置を差し止めるように命じました。
これを受けてアメリカ国防省はXiaomiと和解、
Xiaomiを投資規制の対象から外すこととしたのです。
アメリカの裁判所がアメリカ国防省に不利な判断をしたわけですから、
Xiaomiは本当に中国軍と関係が無かったと思われます。
ただアメリカでXiaomiが投資規制の対象になったということだけが一人歩きして、
日本で危険視される要因となっていることは否定できません。
ユーザーに無断でデータを中国企業に送信していた事実がある？
実はXiaomiには、
ユーザーに無断でスマホデータを中国企業に送信していた疑いがあります。
2020年にXiaomiの「Redmi Note 8」という機種のスマホで、ユーザーのスマホ上での
行動を無断で中国企業に送信していることをセキュリティ研究者が発見したのです。
Redmi Note 8だけでなく
・Mi Note 10
・Redmi K20
・Mi MIX3
にも同様のシステムが使われており、セキュリティリスクが指摘されています。
ただ無断でデータを送信されるのはXiaomi製ブラウザを使った場合で、
ChromeやSafariなど他社のブラウザではデータが送信されることはありません。
また無断でのデータ送信自体をXiaomi側は強く否定しています。
Xiaomiのプライバシーポリシーやデータ収集については、
Xiaomi公式サイト（https://www.mi.com/jp/about/privacy/）で確認してください。
欧州では検閲も指摘されている
ヨーロッパではXiaomiがスマホで検閲を行っている疑いがあることが
指摘されています。
2021年にリトアニア国防省がXiaomiの「Mi 10T 5G」という機種に
・Free Tibet（チベットの自由）
・Long live Taiwanindependent（台湾独立万歳）
・democracy movement（民主運動）
といった言葉を検閲する機能が組み込まれていることを報告書で発表します。
（参照：https://www.nksc.lt/doc/en/analysis/2021-08-23_5G-CN-analysis_env3.pdf）
検閲機能は有効になっていないものの、遠隔操作によってユーザーの意志に関係なく
有効にできることも報告書では指摘されているのです。
ただリトアニアを含むEU加盟国では一般データ保護規則（GDPR）が定められており、
EU域外への個人データの輸出が禁止されています。
GDPRに違反すると定期的なデータ監査と過料が科せられるのですが、
XiaomiがGDPR違反で過料を科せられた話は聞きません。
もちろんXiaomi側も特定の言葉を検閲している疑いに対しては強く否定しています。
日本ではXiaomiのスマホで特定の言葉を検閲するシステムは発見されておらず、
日本向けスマホには検閲機能は搭載されていないと思われます。
Xiaomiは反日企業？
日本でXiaomiの危険性が指摘されるのは、
Xiaomiが反日企業なのではないかと思われていることも原因です。
中国国内での就職説明会において、イノベーション部門の責任者が日本語専攻の
中国人学生に向かって「日本語専攻なら出て行け」といった趣旨の発言をしています。
イノベーション部門責任者がどういった意味で発言したのかは分かりませんが、
「Xiaomiは日本語を話す人材を必要としていない」と思われても仕方ない発言内容です。
この発言は中国でも大きな批判を受けており、Xiaomiは公式に謝罪、
発言した責任者はけん責処分を受けています。
ただちにセキュリティリスクに繋がることではないものの、こうした発言をする人物が
社内に居ることは日本人にとって決して気分の良いことではありません。
Xiaomiのスマホは機能の割に安い
Xiaomiのスマホに危険性が指摘される理由の1つには、
Xiaomiのスマホが機能の割に価格が安いことも挙げられます。
Xiaomiには価格が10万円を超えるハイエンドモデルもありますが、
それも機能を考えると決して高いわけではありません。
ミドルレンジモデルやエントリーモデルも、機能性の割には価格が安く設定されています。
スマホから収集したデータを中国企業などに販売しているから、
高機能でも安く販売できると疑われているわけです。
Xiaomiがスマホを安く販売できるのには「国内生産」と「Appleスタイル」という
2つの理由があります。
中国では設計・開発から部品調達、組み立て、テストまでスマホ生産の全ての工程を
国内で行うことができるのです。
外注が不要で生産コストが抑えられるので、
高機能でも比較的安い価格で販売できます。
またXiaomiはApple社の販売手法を徹底的に模倣、
スマホ単体ではなくアクセサリやサービスを含めて利益を上げるようにしています。
Xiaomiの専用アクセサリ、修理などのアフターサービスを利用してもらうことで
包括的に利益が上げられるので、スマホ単体の価格は下げられるというわけです。
まとめ
Xiaomiは現状では安全に使えるスマホとなっています。
しかし今後Xiaomiが中国政府や中国軍の影響を強く受ける可能性は否定できず、
将来的には危険性のあるスマホとなることも十分に考えられます。
スマホを購入する際には、現状の安全性と将来発生する恐れのある危険性を考慮して
Xiaomiを選択肢に入れるかどうか慎重に検討してください。